建物の各部には耐用年数があり、材料の経年劣化や機能低下は避けることができません。そうした劣化を放置したままにすると各所に支障が生じますが、その深刻度によっては、当該箇所の修繕費用だけでなく、タイル剥落事故や漏水などに伴う緊急工事費や入居者への補償など多額の支出が生じ、賃貸経営の事業性能や資産価値に大きく影響します。
そこで当社では、建物を良好な状態に保持する視点から定期的に「建物劣化診断」を実施。築後10年および前回修繕実施から10年をめどに建物の劣化状態を目視や一部打診によって診断し、その結果を報告のうえで必要な対策についてもご提案しています。